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AIによる画像認識や音声認識で現場での働き方改革がビジネスを変える

AIによる画像認識や音声認識で現場での働き方改革がビジネスを変える

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こんにちは、後藤です。

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稼げる自分=考え方☓スキル☓知識=能力値
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本日のお題はコチラ
『AIによる画像認識や音声認識で現場での働き方改革がビジネスを変える

<出典>:IT PRO

「人工知能(AI)やMR(複合現実)などのデジタル技術によって、時間の使い方や現場での働き方、仕事の進め方を変革できる」――。

日本マイクロソフトの平野拓也社長は2017年7月7日、「IT Japan 2017」(日経BP社主催)で講演し、働き方変革におけるデジタル変革の重要性について解説した。

企業では現在、CDO(最高デジタル責任者)を設置するなど、デジタル変革への取り組みが加速しているという。

経営者が直面する課題のトップ5は「収益性の向上」「人材の強化」「売上げ・シェア拡大」「新製品・新サービス、新事業の開発」「事業基盤の強化」とした。

ところが、デジタル変革が重要であるという事実に同意するビジネスリーダーは日本では50%、つまり2人に1人しかいないと平野社長は指摘。

一方で、アジア全体の平均は80%のリーダーがデジタル変革が重要であると思っているとした。

「働き方を変えることによって、ビジネスを改革していかなければならない」と平野社長は強調。

例えば、平野社長の執務室での会議は椅子に座らず立ったままという。「無駄が無くなり、よく発言するようになる。何より立って会議するほうが早く終わる」(平野社長)。

個人の働き方にAIが週次でアドバイスしてくれる

平野社長はデジタル技術を使って働き方を改革するパターンを三つ挙げた。

AIによる時間の使い方の改革、AIによる現場での働き方の改革、MRによる仕事の進め方の変革――である。

AIによって時間の使い方を改革した例として自社事例を紹介した。

日本マイクロソフトはMyAnalytics(マイアナリティクス)と呼ぶAIを使っている。社員一人ひとりに「どのように時間を使っているか」「誰と多くの時間を共有しているか」などを週次で報告してくれるという。

会議については「あなたが出席した会議の27%に田中さんも出席している。

本当に2人出席する必要があるのか」や、「あなたは会議中に30%の時間を内職に充てていた。

本当に会議に出席する必要があるのか」といった気付きを与えてくれるとした。

メールについても指摘する。「あなたが夜間に送信したメールは、返信までに平均5時間かかっている。

朝に送信したほうがいいのではないか」や、「あなたが送信したメールは4秒で斜め読みされているが、ちゃんとメッセージ性があるのか」などといったアドバイスがあるという。

同社でMyAnalyticsの効果を検証したところ、年間で7億円を削減できると分かったと平野社長は明かす。

4部門41人で2016年12月から2017年4月までの4カ月間実験したところ、合計で3579時間を削減。従業員2000人の残業時間に換算した場合、年間で7億円を削減できるとした。実験に会議時間が27%減り、集中して作業する時間が50%増えたという。

AIによる画像認識や音声認識で現場での働き方が変わる


AIによって、現場の働き方も変わるという。

平野社長は倉庫で人物やモノをAIが認識するいくつかの例をビデオで投映。センサーデータをクラウドで収集し、画像認識で人物やモノの動きを把握する事例では、ドラム缶が倒れて中の液体がこぼれたことをAIが認識し、担当者に報告していた。

建設現場の例ではチャットボットが活躍。

スマートフォンのチャット画面でボットと会話をすることで、建設現場で必要になるチェーンソーといったモノがどこに置いてあるのかを確認できていた。探しものの近くにいる人も把握でき、近くにいる人にモノを持ってきてもらうといった運用もできる例を紹介した。

これらはクラウドサービス「Microsoft Azure」がAPI(アプリケーション・プログラミング・インタフェース)で提供すAIサービス群を組み合わせると簡単に実現できるサービスであるとした。

Azureは視覚や音声、言語、知識、検索といったAIサービスをAPIで用意している。

画像認識の誤認識率は4.9%で、人間の誤検知率である5.1%を下回り、「AIのほうが人間よりも正しく画像を認識できる」(平野社長)。言語の単語を正しく聞き取る音声認識率も、人間とほぼ同等という。

 

【後藤のコメント】

会議は座らず、立って行い、AIで時間の使い方、現場の働き方改革、そして、MRで仕事の進め方改革。収益、効率を上げるための“働き方改革”!とは?

確かに本当は無駄な会議ばかりかもしれない。

会議の目的とは課題の共有であり、解決法の議論、ソリューションの検討というのが本来的な役割である筈だが、終始、報告や連絡で終わる会議など、メールやチャットワークで済むものの多い筈。

マイクロソフトの平野社長は自社事例や導入実績から、働き方改革の3つのポイントを。

・AI(人工知能)で時間の使い方
・AI(人工知能)で現場の働き方
・MR(複合現実)で仕事の進め方

と上げている。

つまりこれからは、AIやMRをシンプルに活用できる、解析ツール、分析ツール、意思決定支援サービスが、クラウド上のAPIを利用することで活用可能な時代が到来する。

これからの意思決定に携わる経営者に必要な知識とは、AIによって何ができるのか?MRによって何が可能なのか、更にVR(仮想現実)では何が可能なのか?ということを、深く理解する。

更にマイクロソフトのようなIT開発事業者とタッグを組んで、今、仕事の現状における課題の解決のAIソフト、MRソフトも開発は可能であると。

実はモノを書くという完全アナログなクリエイティブ分野にもAI台頭の動きがある。

例えばあるライターが記事の効率化を目指し、AIアプリケーションに今まで自分が執筆した無数のコラムや記事を記憶させ、分析させる。

すると、「てにをは」の使い方や、論調の傾向をつかみ、主要キーワードをタグ付けしたら、記事やコラムの骨子をアプリケーションが作成。

あとは、ダッシュボード上の文章に、多少肉付けをするだけで、記事やコラムが完成してしまう…。

まだ完全実用化までには時間がかかるようだが、そうした試みが行われていることは事実。

AI、MR、VRの登場により、「必要のなくなる仕事がなくなる」という時代が到来すると言われているが…。

IT技術者は「必要のない仕事が何であるか?」=AI、MR、VRによって効率化できることは何なのか?

つまり、「必要のない仕事」を見つけることが彼ら、彼女たちの“仕事”。

とにかく今、
・日常の中で過剰な時間を費やして業務は何か?
・ストレスとなっているルーティンワークは何か?

それらを見直し、AIやMR、VRの導入で解決できることがあるか?

など検証することで、収益、効率は大きく改善されるかも知れない。

まずは、AI、MR、VRに対しての理解をしっかり深めたいところ。

では、今日はこの辺で。

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