こんにちは。
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どうせこの世を去るんだ、記憶に残る人生を送ろう。
後藤（@tsuyoshi.0501）です。
働き方改革でリモートワークを導入する企業は増えており、今後ますます注目であろうリモートワーク主体の働き方。
しかし、ノマドワーカーなどの言葉は定着しましたが、改めてリモートワークと言われると混乱する人もいるでしょう。
結論から言えば、リモートワークとは、契約上は会社に雇用されている立場ではありますが、毎日会社に出勤する訳ではなく、基本的にネット回線を使用して業務のやりとりを行い、仕事を行っていく働き方です。
本記事では、リモートワークについてより分かりやすく、メリット、デメリットを紹介しますのでぜひ参考にしてくださいね。
リモートワークとは
リモートワークとは、従業員が会社に出社せず、自宅やコワーキングスペースなどで仕事をすることです。
ノートパソコンなどを持ち歩き、喫茶店などオフィス以外で仕事をする人をノマドワーカーと呼びますがノマドワーカーには事業主も含まれます。
リモートワークは雇用の枠組みの中で働けるのが特徴で、通勤時間がかからず、地方などの働く場所に困る人でも働けること、優秀な人材確保にプラスになることがあることから注目を集めているのです。
働き方改革の中で取り入れる企業も多く、子育てと両立をするために利用されるケースや、社員のモチベーションを高めるために導入されるケースもあります。
つまり、リモートワークとは、現代の生き方に適した働き方と言っても良いでしょう。
リモートワークのメリット
通勤時間をゼロにできる
リモートワークのメリットの一つが自宅で仕事をすることも可能で、通勤時間をゼロにできることです。
通信回線さえ確保できれば仕事をする場所を選ばないため、仕事をしたいときに仕事ができるのです。
もちろん、どのように労働時間の管理をするかは重要ですが、選択肢を大幅に増やせるのはプラスになります。
ワークライフバランスの改善に役立つケースがあるだけでなく、子育て中などの時間の管理が難しい人材が働きやすくなるといったメリットもあります。
自分が集中できる環境の方がパフォーマンスが高くなる人材もいて、生産効率がアップする場合もあるのです。
また、交通費の支給を抑え、企業側の負担を軽減する効果もあります。
住む場所を問わずに仕事ができる
通勤時間の短縮だけでなく、地方を問わずに仕事ができるのは重要になります。
地方で都心部の企業の仕事をすることも、逆に都心部に済みながら地方の仕事をすることもできます。
通信環境が整っていれば海外から日本の仕事をすることも可能で、人材の配置などにも弾力性が生まれます。
子育てだけでなく介護などの関係で引越しができない人も存在する、周囲に働く場所自体がない場合は雇用先の確保に繋がることもあります。
有能な人材の獲得がしやすくなる
働き方に制限がある人材は多く、時間や距離の制約を受けることで必要な人材がなかなか集まらないということは珍しくなくなっています。
時間や距離の制約を外すことができるということは、それだけ有能な人材を獲得しやすくなると言うことでもあります。
また、海外の人材にオファーをすることも可能です。
ビデオ通話などで面接をすることも不可能ではなく、採用コスト自体を下げられる場合もあります。
人材獲得競争が激しくなることで専門性が高い人材を獲得することも難しくなっているため、有能な人材確保の面でプラスになることも多いのです。
オフィス自体が不要になるケースもある
リモートワークを進めていくと、オフィス自体が不要になるケースもあります。
ネットを通して繋がっていれば、仕事に支障がなく、オフィスの固定費用自体を節約できる場合があるのです。
会社の住所が必要など事務的な必要性でオフィスが残る場合もありますが、拠点の維持費用を減らし、給与に上乗せすることも可能になります。
収益性を高めるために利用し、ある程度企業が成長してからオフィスを改めて用意するようなケースもあるのです。
ネット上に存在するバーチャルオフィスを利用し、日本各地の人材と繋がるベンチャー企業も珍しくなくなっています。
企業のイメージ向上に繋がるケースもある
新しい働き方を提案できると言うことは、企業イメージの向上に繋がる場合があります。
企業のブランドイメージは重要で、人材が集まりやすい状況が作れれば経営上のプラスにもなります。
柔軟な働き方を前面に出すことで、企業の名前を宣伝することも可能になるのです。
リモートワークのデメリット
セキュリティ上のリスクが生じる
リモートワークのデメリットになるのが、セキュリティ上のリスクです。
通信を使って仕事をする関係上、通信の安全性が確保できなければ機密情報が漏れてしまう可能性があります。
カフェなどの公共Wi-Fiを使うことでスパイウェアに感染してしまうケースや、物理的にPCなどの画面を見られて情報が漏洩することもありえます。
自宅で仕事をしていても無線ルーターにセキュリティがかかっておらず、情報が抜き取られる可能性などもありえるのです。
働く場所が自由であると言うことは、採用人材が情報セキュリティについて最低限学ぶ必要があると言うことであり、自主性に任せてしまうとビジネス上の問題が発生する可能性が高まるということです。
どこまで対処できるかを事前に確認することが大切で、機密の漏洩から経営に大きなダメージが入ることもありえます。
作成した資料や書類の紛失リスク、PCを含めた情報端末の盗難リスクなども生じます。
PCを支給した上でリモートでコントロールできる状況にすることや、各種ロックやデータの削除といった対策も重要です。
厳重に管理し過ぎるとPC立ち上げから業務開始までの時間が長くなるなど、現場の社員に負担がかかる可能性も高まります。
疑われていると感じた場合は、モチベーションの低下も懸念されるため、説明責任が生じるのもポイントです。
労働時間の管理が難しくなる
リモートワークで重要になるのが労働時間の管理です。
仕事を任せて成果物さえ納品すればいい場合は問題ないものの、複数の人間とやりとりしながら業務を進める必要がある場合は打ち合わせなども必要になります。
ある程度働く時間を調整しないと作業効率が落ちる可能性もあり、なにを基準に働く時間を定めるのかが重要になるのです。
様々なサービスを利用し、社内システムにアクセスしたときだけ労働時間をカウントするといった仕組みも作れます。
ただし、PCやタブレットでアクセスをしたからといって操作をできる状態とは限りません。
結果的にWebカメラでPCの前に立ったときだけ勤務時間をカウントするなど制約をつけると、リモートワークにする意義を疑われる可能性もあります。
社員をどの程度信用できるかは重要で、結果的に不信感を植えつけて終わることがないように気を配る必要があるのです。
とはいえ、時間管理ではなく、タスク管理の方が良かったりもします。
集中力が保てない人材もいる
リモートワークは場所や時間を問わずに働くことが可能と言う長所があります。
一方で、人と一緒にいないと仕事ができない人材がいるのもポイントです。
人が見ていないとサボってしまう人や、指示をしないと仕事ができない人材もいます。
誰もがリモートワークに向いているのではなく、複数の人間と一般的なオフィスで働いていた方が効率よく働ける人間も存在するのです。
また、成果物を納品すれば問題ない労働体系にしても、実際の成果物ができない場合はどうするかも考える必要があります。
フォローアップの体制や問題が起きたときの改善も説得にしなければ、コスト増を招く可能性もあるのです。
リモートワークの導入コストや維持コストの検討が必要
リモートワークは導入しようとしてすぐに導入できるとは限らず、セキュリティのチェックや労働契約の調整、各種ソフトウェアなどの維持コストがかかります。
調整に時間がかかれば、その間の生産性が低下するのがポイントです。
導入までの費用や維持費からどの程度の期間でペイできるのか、失敗した場合の損失がどうなるかといった見積もりが必須になるのです。
無計画な導入は、リスクと負担増にしかならない可能性もありえます。
リモートワークをしやすい職業
SE・プログラマー
システムエンジニアやプログラマーはリモートワークとの相性が良い職業の一つになります。
PCを利用して作業することが基本になり、プログラムを組んでデータを送る、あるいは様々なプロジェクトの提案を行うなどオフィスに出る必要性が薄い仕事が多いからです。
ネットワークを経由し、顧客の環境をリモートで確認するなど、選択肢が豊富なのもポイントです。
フリーランスとして働いている人材が多いのも特徴で、期間限定の雇用や、必要なスキルに応じた雇用がしやすいのもメリットになります。
Webライター
文章を書くWebライターもリモートワークに適した職業の一つです。
旅行ライターが旅をしながら現地の情報をまとめると言ったことも可能で、地方ならではの情報発信や、最新スポットに足を運んで情報を発信することもできます。
他の仕事を持ちながら副業としてWebライターの仕事をする人も多く、専門家としての顔を併せ持つ人材がいるのもポイントです。
Webデザイナー
SEなどと同じく、高度なデザインスキルを持ったWebデザイナーはリモートワークとの相性が良いのが特徴です。
デザインの中にプログラミングが含まれるケースは珍しくないほか、オープンソースのソフトウェアを利用し、低コストで見栄えのするホームページなどを作れる人材も存在します。
高収入に繋がるケースも珍しくなく、単価が高くなりやすいのも魅力です。
まとめ
リモートワークは働き方の自由度を高めつつ、起業の自由度や雇用の選択肢を広げてくれます。
便利な一方で人材の最低限のセキュリティ意識を高めるための教育や、業務を維持するための仕組みづくりにはコストがかかります。
思いつきで導入しても上手くいかないケースもあり、せっかく採用した人材を手放佐奈ければならない場合や、ビジネスモデルの破綻を招くケースもありえるのです。
メリットデメリットを知った上で収益性を確保し、雇用側、雇用される側の両方が納得できる体制を作れるかが問われます。
